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2012年2月

2012年2月10日 (金)

日本学術会議がホメオパシー否定の根拠としたランセットの論文をスイス政府医療技術評価(HTA)レポートが正式に否定!

日本学術会議が、「ホメオパシーの治療効果は科学的に明確に否定されている」とし、その根拠としてあげたのが、2005年、スイスのベルン大学のシャン医師らのグループが発表した英医学誌ランセットの論文【Shang A, Huwiler K. Nartey L, Jüni P, Dörig S, Stern J, Pewsner D, Egger M. Are the clinical effects of homoeopathy placebo effects? Comparative study of placebo-controlled trials of homoeopathy and allopathy. The Lancet 2005; 366:726-732.】です。

この論文で、シャン医師らは、ホメオパシー の医学的効果を調べた110件の研究例(論文105本分)をメタアナリシスという手法で検証した結果、「ホメオパシーの医学的効果はプラセボ効果に過ぎない」と結論づけています。

しかし、この論文は<ランセット>の学術誌としての価値をおとしめたと言われているいわくつきの論文です。ホメオパシーを支持しているわけではないクラウス・リンデとウェイン・ジョナスなど、複数の科学者が欠陥論文であると指摘しており、<ランセット>ともあろうものが、この手の「不備のある」調査結果を掲載したことに愕然としていると言わしめた学術的価値のない論文です。

今回のスイス連邦政府によるホメオパシーの有効性レポートの中に、スイス補完医学評価プログラムの一環として、正式にこの論文を調査したホメオパシーHTAレポートでは、このメタ分析の不十分さを指摘する多くの論文を考察し、シャンらの論文を再調査した結果、ホメオパシーの臨床効果がプラセボ効果であるとしたこの論文を支持しないと結論づけています。

日本学術会議ともあろう団体が、きちんと調査することもなく、ランセットの価値を貶めたとまで言われている欠陥論文をもって、ホメオパシーの治療効果は科学的に明確に否定されていると公式発表したことは、日本学術会議の価値を貶める軽率な行為と言わざるを得ません。同時に偽りの情報を発表し、未だ訂正していないことは、日本国民からホメオパシーの恩恵を受ける機会を喪失させ続けているという点で大きな過失であると言えます。

――HTAレポートから一部引用――

シャンらによる研究はさまざまな側面から批判を呼んだ:

■著者がメタ分析を行うにあたり、有効値の評価データと調査されている研究の信頼区間と同様に記述データを明記するというQUORUMガイドラインに忠実ではなかった。「詳細の欠如は、強い臨床結論を出す論文では容認できない」(LindeとJonas, 2005)。

■どの程度選択された研究がホメオパシーの実態を表現するか(つまり、対外的に有効か)、説明されていない (Walachら, 2005a)。

■添付データを組み合わせることは、もし異なった試験が同じ効果を計測している時のみ意味をなす。たとえば、もしホメオパシーが何らかの症状を助け、他の症状を助けなかったら(Jonasら, 2003参照)、ファンネルプロットは評価することができないし、組み合わされた有効値は意味を成さない(LindeとJonas, 2005)。

■効果サイズが全てのプラセボ対照試験に対して同じであるという仮定は、おそらくどちらも持ちこたえられない;CAM療法は一般的に高いプラシーボ反応割合があるように見える。ホメオパシーの研究におけるプラセボ効果が一部、従来の介入の診察効果の上に横たわっているように(Walachの有効性逆説で知られる現象, 2001, Walachほか, 2005aから引用)。

■従来医学の実験の中でも、いわいるプラセボ効果は、強く異なっている(Walachほか, 2005b)。

■サンプルサイズは病理、介入、選択された結果によるので、大きな試験に限定された分析は偽陰性結果の危険を抱いている。したがって、それは述べられた依存性と純粋な先入観を区別することは可能ではない(LindeとJonas, 2005)。

■主な結論が、6つか8つの(おそらくマッチしない)試験に依存しているので、その結果は、高い信頼区間を説明する、可能性に簡単に起因するだろう(LinedとJonas, 2005)。

Skandhanら(2005)はインドで誘発された研究と論説の抗議を反映する素晴らしいコメントを発表した。ホメオパシーはインドで広く普及しており、アロパシー医師達や団体権威者達と同様に、インドの国民に高く評価されている」。そして施設や官庁が管理している。それは世界保健機関(WHO)によってサポートされている。アーユルベーダとホメオパシー、ヨガの副大臣であるUma Pillaiは、「たった一つの研究で、全体系を却下することなど不可能である」とコメントしている。

私たちはここで示されたほとんどの懸念を共有し、とくに外部的な有効性とモデル妥当性が十分に考察されていないという批評を指示する。

――HTAレポートの結論――

要するに、メタ分析にはよくあることだが、もし形式的基準が過大評価され、外的妥当性やモデル妥当性基準の内容あるいは判断に関して差別化がなされないならば、かなりのバイアス(歪み)リスクが存在することになると言ってよい。

遡及的な選択をしたり、交絡因子が欠如しているため、メタ分析は、顕在的あるいは潜在的バイアスに対しても保護されているわけではない。

「もしRCT(無作為臨床試験)をこのような方法で評価した下ならば、コクランテストでは不合格になってしまうだろう」(Wegscheider 2005;13章221ページ参照)。

上記の論拠によって、「ホメオパシーが有効である」という正反対の結論に導くことにはならないにしても、「Shang他の研究(2005a)はホメオパシーの無効性を立証しない」という主張を支持することにはなる。この研究の明らかな潜在的誤りを考慮すれば、Uma Pillaiの言葉「たった一つの研究で、全体系を却下することなど不可能である」(Skandhan他 2005a)に同意するしかないのである。

【注記】

メタ分析:過去に行われた統計的分析の複数の研究結果を収集、統合し、色々な角度からそれらを統合したり比較することで、より信頼性の高い結果を求めること、またはそのための手法や統計解析のこと。「分析の分析」を意味する。

交絡因子:調べようとする因子以外の因子で、病気の発生に影響を与えるもの。例えば、飲酒とがんの関連性を調べようとする場合、調べようとする因子(飲酒)以外の因子(喫煙など)ががんの発生率に影響を与えているかもしれない。このとき、喫煙が交絡因子に該当し、喫煙が調査に影響を与えないように、データを補正する必要がある。

コクラン法:医学分野では対象や研究方法が多様で、各種のバイアスが入りやすく、また研究の質のばらつきが大きい。例えば、公表論文は有意な結果のみが発表されることが多い。これは研究者がポジティブな結果が得られたときにのみ発表する「報告バイアス」や、学会誌等の編集者が,統計学的に有意な結果の得られていないものはリジェクトする「出版バイアス」のためである。このため、単に報告を集めるだけでは、ポジティブ方向へバイアスがかかるという懸念が指摘されている。また、質の低い論文を他の優れた研究成果と同等に評価対象としてしまうと過大評価することになる。メタ分析では、バイアスの影響を極力排除し、評価基準を統一して客観的・科学的に多数の研究結果を数量的、総括的に評価しようとしている。
こうしたメタアナリシス研究を押し進めることを目的として、1992年には、英国政府の支援のもとにオックスフォードにコクラン・センター(Cochrane Centre)が作られた。The Cochrane Libraryとは、コクラン共同計画が行っているメタアナリシスである。ランダム化比較試験の行われたデータをすべて集め、その中から信頼できるものを選び、総合評価を行っている。

2012年2月 2日 (木)

「Strangeな日本」 ICH国際電話会議より

2月1日、定例の28カ国、30団体からなる国際ホメオパシー評議会ICHの国際電話会議が行われ、来年のICHの理事会をはじめ、ICHのさまざまな議案が各国の代表より討議された。

その議案の一つとして、JPHMAから世界に向けて発信していた、日本における以下のホメオパシーの現状も取り上げられた。クレジットカード会社JCBは、「科学的に証明されていない商材を扱うこと」「健康保険が適用になっていないこと」「自然治癒力を触発するものを利用することは、医療ネグレクトにつながる可能性があること」を理由に、日本、海外も含めホメオパシーの商材を扱う全ての会社との契約を解除するとし、実際にJCBによる一方的な契約解除が行われた。

各国よりコメントを求められた由井会長は、以下の通り見解を述べた。

「このようなホメオパシーに偏見をもつ一部のカード会社がホメオパシー商品を取り扱わなくなることは、日本のホメオパシーの普及にとって大きな問題とはならない。他の良識あるカード会社もあるだろうし、手数料をカード会社に支払うより、顧客にその分を還元する方が健全」

また、ICHのメンバーからは、JCBの対応について、

「日本はとてもおかしい!」「日本でしばしば奇妙なことが起こる」

との声が相次いだ。

今回の件のみならず、科学者団体の最高峰である日本学術会議が「ホメオパシーを荒唐無稽」と公式発表した件や、日本助産師会が「助産師はホメオパシーを使ってはならない」と公式発表した件などを含め、世界各国の代表たちは、200年の歴史をもち優れた療法であるホメオパシーに対する日本の対応に開いた口がふさがらないという様子だった。

また、アメリカの団体からは、以下のような発言があった。

「アメリカでは1900年代初期、ホメオパシーがとても盛んであったが、ホメオパシーを阻止する大きな力が働いた(※1)。当時のアメリカのホメオパス達は、その勢いに対して「心配ないから大丈夫」と楽観視していたが、何も策を講じなかったために、アメリカのホメオパシーは衰えた」

ホメオパシーについて、事実でないことを報道されたり、事実でない理由で不当な対応を取られた場合は、黙っていることは正しいことではない。風評被害に対して事実を徹底して伝えていくことが、自己治癒力を使い自らが治るホメオパシー療法が残っていくために必要なことなのである。

JPHMA理事一同

※1「ホメオパシーを阻止する大きな力が働いた」=米国医師会

ロックフェラー(J.D.Rockefeller)やケタリング(CharlesKettering)といった大企業のリーダーたちも、成人後は一貫してホメオパシーのケアを受けており、ホメオパシーを評価していた。ホメオパシーを「積極的で進歩的な医療手段」と形容していたロックフェラーは、九七歳まで生きた(九三歳で亡くなった彼のホメオパスよりも長生きしている)。一方のケタリングは、アメリカの二社の大手企業(ナショナル・キャッシュ・レジスター社とゼネラル・モーターズ社)に、ホメオパシー医によるケアが受けられる従業員用クリニックを開設するように働きかけている。彼本人も、ホメオパシー医であるマッキャン医師(T.A.McCann)のケアを頼りにしていた。そのケタリングの協力のもと、オハイオ州立大学は一九一四年にホメオパシー医学を教える学部を設けた。

一九二〇年、そのホメオパシー医学部に研究所を付設すべく、ケタリングは一〇〇万ドルを寄付している。しかしまもなく、米国医師会の代表が学長に学部の閉鎖を強く働きかけ、ホメオパシー医学を教えれば医学認定の剝奪もありうると警告した(Roberts、1986)。その会談の直後、大学側はケタリングに寄付金を全額返却し、ホメオパシー医学部を閉鎖している。

薬の販売では途方もない額の金がもうかるが、われわれの多くは、巧みなマーケティング戦略によって、医薬品のこのような「景気の良い」側面から目をそらされたり、やむを得ないことだと思ってしまいがちである。

こういうことだ。ゴリラが家の中にいるのに、ゴリラがいると言おうものなら、ほら吹きか変人呼ばわりされてしまう。このゴリラは昨日や今日生まれたわけではなく、何世代にもわたってここで成長を続けている。このゴリラは、相手側が協力を求めようと求めまいと、競合する勢力を排除しようとする自己防衛本能をもっている。いかなる競合勢力も、繰り返し徹底的に攻撃を受ける。

ホメオパシーの歴史は、医療のこのような一面を明らかにしている。というのも、米国医師会は一八六〇年から二〇世紀初頭にかけて、その倫理規定に、会員はホメオパシー診療を行う医師に相談してはならず、ホメオパスを受診している患者を治療することも許されない、という条項を設けていた。医療史上、医師が瀉しゃけつ血によって患者を死亡させたり、水銀などの腐食剤を日常的に処方していたような時代に、米国医師会にとってとがめるべき行為であって起訴に値するとされた唯一の行為は、ホメオパスを受診するという「罪」だったのである。

事実、一八八一年にニューヨーク州の医療機関が、学問上の資格の種類を問わず、ホメオパシーを利用する医師にも会員資格を認めたことがきっかけで、ニューヨーク州医師会が米国医師会から丸ごと締め出されてしまった。ニューヨーク州医師会がようやく米国医師会に復帰できたのは、二五年も経ってからのことである(Walsh,1907,p.207)。

世界の一流有名人がホメオパシーを選ぶ理由(ホメオパシー出版)より引用

2012年2月 1日 (水)

1/28J-CAST「JCBが契約解除『ホメオパシー商品』クレジットカードが使えない」について、JPHMAからの公式見解発表

1月28日にインターネットニュース配信会社J-CASTが報じた「JCBが契約解除『ホメオパシー商品』クレジットカードが使えない」の記事(元記事はこちら)について、JPHMAからの公式見解が発表されました。その内容を全文掲載します。

ホメオパシー商品におけるカード契約解除に関して
Credit card cancellation of contract towards homoeopathic products

2012.01.31

インターネットニュース配信会社J-CASTが1/28に、YahooJapanなど日本の主要インターネットニュースサイトあてに配信した「JCBが契約解除「ホメオパシー商品」クレジットカードが使えない」と題した報道についてですが、クレジット取扱会社、また、JCB及び、大手銀行系、及び大手流通系がクレジットカード会社がレメディー扱い業者のクレジットカード扱いが不適と判断した理由や、J-CASTの取材の経緯を、レメディー販売会社がホームページに公開しています。

そこでは、「科学的に証明されていない商材を扱うこと」「自然治癒力を触発するものを利用することは、医療ネグレクトにつながる可能性があること」を理由に、レメディーの取扱うことがクレジットカード取引としては不適であることとして、取引を停止したとされており、この内容が事実とすれば、ホメオパシーの科学性、また物質的な副作用なく安価で安全な健康法・療法であるホメオパシーを大いに誤解し間違った不当な判断をクレジットカード取扱会社が下したことになります。

これは、ドイツ人医師サミュエル・ハーネマンが確立し、200年にわたって膨大な臨床成果をあげ、今や世界で10億人が健康法として愛用するホメオパシーを、また、世界各国で、西洋近代医学を補完するホリスティックな補完・代替医療として、漢方の次に取り組んでいる人口が多いとされるホメオパシーに対して大変不適切な判断であります。また、一昨年、一部マスコミが事実を捻じ曲げて報道を繰り返した報道内容を鵜呑みにし、きっちりとした事実確認もせずに判断を下したことについても、社会的に重要な「信用」取引の分野で重要な役割を担うカード会社の判断としては大変遺憾に感じます。また欧米、インドなどホメオパシーが普及している国では、百貨店、スーパーマーケット、コンビニエンスストアから一般の小売店にいたるまで、多くの小売業者がホメオパシーのレメディーを扱っておりますので、今回、ホメオパシーのレメディーを扱っているからという理由で取引を停止した判断は、国際的な常識を無視した大変バランスを欠いた判断であると考えます。

さらに、国民の健康を取り戻すことに役立つこの解決法を国民が選択することを妨げると言うような事は、大きな問題であると考えます。

特に、1昨年の事実が捻じ曲げられて繰り返し報道されたホメオパシー叩きの真相についても、しっかりとした事実確認をしていただくことを期待いたします。この件に関しましては、日本ホメオパシー医学協会(JPHMA)会長の由井寅子が昨年7月に「毒と私」という書籍を出版し、その核心と詳細について書いております。また、JPHMAが発行しておりますインターネット版「ホメオパシー新聞」でも、その詳細について、情報を公開しておりますので、事実関係を確かめたい方は、ぜひ、これらの情報を確認いただくことをお勧めいたします。社会的に重要な判断をされる責任ある企業、行政、報道機関等の担当者には、ぜひ、正確な情報を持って判断をいただくよう、また事実が異なっていたことに気付いた場合には、いつでも先の判断をひるがえす勇気をもっていただくことを切に希望いたします。

JPHMA viewpoint
'Credit card cancellation of contract towards homoeopathic products'

2012.01.31

On 28 January, J-CAST, internet news distributor, reported news with headline ‘JCB cancelled the contract to homoeopathic products. No credit card is available’ on main internet portal sites, such as Yahoo Japan. A company which sells homoeopathic remedies has disclosed the reason why JCB, a major bank, and main distributor decided the use of credit cards towards homoeopathic remedies as inadequate on their website.

In the contents, their contract with the credit card company was cancelled because ‘the products are not proved scientifically’ and ‘Use of materials which stimulate self healing abilities has a possibility of leading to medical neglect’. If the content is the fact, this credit card company made an unjustified decision, misunderstanding the scientific nature of homoeopathy and safeness and cost-effective homoeopathy without any side-effect.

This is really a misjudgment towards homoeopathy, as it has achieved enormous clinical results over 200 years since Samuel Hahnemann, the father of homoeopathy, established this system of medicine. Homoeopathy has been used by over 1billion people all over the world and is renowned as a main complementary and alternative medicine in Western countries. Therefore, we regard this judgment as irrelevance.

We also feel regret to hear that the credit card company swallowed the myth manufactured by media, which repeated wrong report two years ago, and made this decision without checking the fact as a company who deals with ‘trust’ in society. In India and Western countries, so many shops, from small shops to big department stores, deal with homoeopathic remedies, therefore, we regards their cancellation under the reason because the company sells homoeopathic remedies, as very ignorance.

Moreover, their interfere in nations’ right of choosing this treatment, which contribute for them to regain their health naturally, is a big issue.

Especially, we expect them to check the real truth in repeated manipulated reports to attack homoeopathy two years ago. With regard to this matter, Torako Yui, the chair person of the Japanese Homoeopathic Medical Association (JPHMA), published a book ‘Poison and Me’ to reveal the truth. We recommend you to read this in order to confirm the truth. We wish any responsible persons in a company, the government, and media make a decision with correct information, and have courage to change their judgment when they find the truth.

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